FIRE実現のキモとなるのは年間の支出額です。
そのために月間の支出額を把握し、無駄がないか節約・削減できる部分がないかを見直すのが最初のステップとなります。
1.月間の生活費を洗い出す
2.節約・削減できる部分を検討する
3.ポイントや節税を考える
4.月間の生活費から年間支出額を計算する。
1.月間の生活費を洗い出す
まずは一番基本的な部分になりますが、毎月の生活費をしっかり把握するところから始めましょう。
ここでは地方都市に住む年収約500万円の独身男性をモデルケースとして考えてみます。
費用 | 金額 |
アパート代 | 40,000円 |
電気代 | 3,000円 |
ガス代 | 2,000円 |
水道代 | 2,000円 |
ネット回線 | 5,000円 |
食費 | 40,000円 |
生活用品費 | 3,000円 |
ガソリン代 | 2,500円 |
コンタクトレンズ | 2,500円 |
スマホ料金 | 8,000円 |
スポーツジム | 8,000円 |
自動車税 | 3,000円(年額36,000円) |
自動車保険 | 5,500円(年額66,000円) |
車ローン返済 | 17,000円 |
車検費用 | 5,500円(2年で132,000円) |
合計 | 147,000円 |
計算しやすいように臨時出費用に3,000円を想定して、月額生活費は150,000円とします。
関東など都会ではなかなか厳しい金額だと思いますが、地方であまり贅沢をしなければ可能な金額だと思います。
2.節約・削減できる部分を検討する
あらためて自分の生活費を見直してみて、どこか節約できる部分がないかを確認しましょう。
例えば家賃や食費などは金額が大きいため、安いアパートに住む方法や外食を減らす等で10%ぐらい減らせる可能性があります。
また、スマホ料金も通信会社や料金プランの見直しや格安SIMの検討などで削減できる場合もありますね。 先日レビュー記事を公開しました楽天モバイルの新規申込手順を解説します。 続きを見る
【楽天モバイル 申込手順】Rakuten UN-LIMITを申し込んでみよう
基本的に全てオンラインで申込が完結するので手軽ですが、いくつか注意すべきポイントがあるので画面を使って説明します。
同じように自宅のネット回線も、携帯電話会社と同じにして料金の割引を受ける等の工夫もあります。 4月から異動のため、新しいアパートに引っ越ししました。 最近は○○光といった回線の広告を良く目にしますよね。 続きを見る
【光回線 レビュー記事】ドコモ光 × GMOとくとくBBを新規開通させてみた
それに伴って光回線を新規で開通させる必要があったので、今回はフレッツ光ではなく「ドコモ光 × GMOとくとくBB」という組み合わせで契約してみました。
そこで、実際このような光コラボ事業者の品質や速度、メリットなどをレビューしてみたいと思います。
これから自宅に光回線を引いてみようと思っている方の参考になれば幸いです。
自動車保険の見直しや、普通自動車から軽自動車に変更する方法、カーシェアリングを利用する方法など自動車関係は削減できる要素も少なくありません。
3.ポイントや節税を考える
上記のように一般的な生活費の見直しと共に検討したいのが、ポイントの有効活用や節税です。
特にポイントカードは戦略的に活用することで、生活費の一部を補える強い味方となるため少しの工夫で大きい効果が得られる可能性があります。
クレジットカードや様々なポイントシステムを知り、自分に合ったものを活用しましょう。
もし、ポイントシステムが多くて良くわからない場合にオススメなのが楽天ポイントです。
楽天ポイントはうまく活用すると、普通に使用するより多くのポイントを得られるのですがやや複雑な部分おあるためまた別の章で詳しく解説します。
自分で調べてみようと思う人は「楽天経済圏」というワードで検索すると良いでしょう。
また、節税に関してサラリーマンで一番利用しやすいのは「ふるさと納税」です。
そして、実はふるさと納税についても少し工夫することでより大きなメリットを得ることができるため、ふるさと納税に関してもまた別の章で詳しく解説したいと思います。
4.月間の生活費から年間収支を計算する。
ここまでの計算で月額生活費は150,000円と算出されました。
そのことから年間支出額は150,000円×12ヶ月=1,800,000円となります。
最初に説明しましたが今回のモデルケースは年収500万円の独身男性でした。
年収500万円の手取額は概ね390~400万円というデータがありますので、少ない方の390万円で考えてみましょう。
年間収入 | 390万円 |
年間支出 | 180万円 |
手残り | 210万円 |
このモデルケースでは年間で210万円の貯蓄が可能ということがわかりました。
4%ルールでは何年後にFIRE可能かを計算してみましょう。
4%ルールでは年間支出の25年分を貯蓄できればFIRE可能という計算です。
今回のケースでは年間支出が180万円ですので、180万円×25年分=4500万円必要なことがわかります。
毎年210万円を貯蓄に回し年利5%で運用できた場合、複利計算で概ね15年で4500万円を超えることになります。
つまり、現在貯蓄額がゼロであっても15年でFIRE可能という計算です。
実際はある程度の貯金があると思いますし、その貯金額も複利で利益を生むことからもう少し早いFIREが可能ではないかと思います。
現在1000万円の貯金がある場合を想定してみましょう。
1000万円を年利5%で運用できた場合、複利計算10年で16,288,946円です。
210万円を貯蓄に回し年利5%で運用できた場合、複利計算10年で27,174,399円です。
この計算により概ね10年後にFIREが実現できることになります。
このようにFIREというのは、現在の収入と支出を把握してそれを元に貯蓄額との兼ね合いで年数を計算することで将来の目標を立てることを目的としています。
当然のことながら収入を増やし、支出を減らすことで年間に貯蓄できる金額が増えますので、最終的な貯蓄目標に近づくことになります。
若いうちはなかなか貯蓄に回せるお金は多くありませんが、それでも可能な限り貯蓄を増やして運用することで少しずつ自由な未来が近づいてきますので、まずは自分の年間収支を計算することから始めてみましょう!